ETFはNISAがおすすめ!投資初心者に向けてその理由を徹底解説

ETFはNISAがおすすめ!投資初心者に向けてその理由を徹底解説

ETFとは上場投資信託を意味し、簡単に説明すると、金融証券取引所に上場している投資信託です。

NISAはETFに対応しており、非課税枠内であれば、税金がかかることなく、投資を行うことが可能です。

金融証券取引所に上場している投資信託なので、株式と同じ方法で証券会社から購入できます。

購入したETFが値上がりした後に売却すれば、その購入時と売却時の差額分の利益を得ることが可能です。

しかし、なぜNISAにETFがおすすめなのか、具体的な理由が気になるという方が多いといえるでしょう。

そこで今回、NISAにETFがおすすめであるという理由を詳しく説明させていただきます。

また、国内ETFや海外ETFとの違いについても触れていますので、投資初心者や非課税枠内で投資したいという方は特に必見です。

ETFとNISAとは何かから解説

ETFとNISAとは何かから解説

ETFにNISAがおすすめであるという理由を説明する前に、ETFとはなにか、NISAとは何かから説明させていただきます。

内容を知らないまま、投資を行うのはリスクがあるのが理由です。

ETFとは上場投資信託を意味する

ETFは、金融証券取引所に上場している上場投資信託であると、冒頭で説明しましたが、気になる点がひとつだけであります。

それは、ETFと通常の投資信託はどう違うのかです。

まずは投資信託とは何かから説明いたします。

投資信託とは、投資家から多くの資金を集め、専門家が集めた資金を株式や債券などに投資し、運用する金融商品です。

様々な投資信託の金融商品が多く見られるのですが、それは運用方法や投資対象によって、金融商品が異なってきます。

ETFの話しに戻りますが、どのような種類のETFがあるのかといいますと、以下のようになっています。

ETFの種類例
  • 国内株式
  • 国内債券
  • 外国株式
  • 外国債券
  • 金やプラチナや不動産

種類ではなくカテゴリーを挙げましたが、そのカテゴリーから分類されると、多くの種類のETFが出てきます。

そのETFは株式と同様に、ネット証券会社からの購入が可能です。

  1. 投資信託は投資家から資金を集めて運用する
  2. ETFは株式と同じく証券会社などで売買できる

この2つの違いを認識していただければ、難しく考える必要はないといえるでしょう。

ETFとは?メリット・デメリットをわかりやすく解説!ETFとは?メリット・デメリットをわかりやすく解説!

NISAとは少額投資非課税制度

NISAとは少額投資非課税制度を意味し、非課税枠内の投資なら、税金は一切かかりません

さらに、NISAには3種類が存在します。

  1. NISA
  2. ジュニアNISA
  3. つみたてNISA

NISAは最長5年で年間の投資額120万円までの非課税枠が設定されています。

一方、ジュニアNISAは未成年が対象となる非課税口座で、最長5年で年間の投資額80万円までの非課税が設定されているのです。

つみたてNISAの場合だと、最長20年で年間の投資額が40万円までの非課税が設定されているのですが、注目していただきたいのが、つみたてNISAのETF商品です。

つみたてNISAのETF対象商品は、以下の3種類のみですが、その3種類全てが大和証券が扱っているETF対象商品となります。

  1. ダイワ上場投信-トピックス
  2. ダイワ上場投信-日経225
  3. ダイワ上場投信-JPX日経400

つみたてNISAをETFで利用したい方は、大和証券の利用がおすすめと言えるでしょう。

ETFでNISAを利用するメリットとデメリット

ETFでNISAを利用するメリットは、以下の2点が挙げられます。

  1. 税金がかからない
  2. 確定申告の必要がない

通常、ETFで利益を上げた場合は確定申告が必要になるのですが、確定申告が不要なケースだと、以下のようになります。

確定申告が不要なケース
  • NISAでの利用
  • 年間20万円以下の給与以外の収入

通常だと、ETFや株取引や投資信託などで利益を上げたら、分離課税(税率20.315%)という、総合課税とは異なる税金が発生するのです。

大きな利益を上げたとしても、一律20.315%なので、ある意味では節税が可能となります。

Tips

余談ですが、特別口座(源泉徴収あり)を選択すれば、分離課税は発生しますが、確定申告は証券会社が代行してくれるので、確定申告は不要です。

一方、ETFでNISAを利用するデメリットはというと、以下のようなものが挙げられます。

  1. NISAの投資上限額内しか非課税の対象にならない
  2. ETFを一度売却すると再利用できない
  3. 他社間でもNISA口座を併用できない
  4. 損益通算ができない

注目していただきたいのが、「4」の損益通算ができないというところです。

損益通算とは簡単に説明すると、「利益-損=儲け」です。この「儲け」が税金の対象になります。

しかし、NISAはその損益通算ができません。

「利益=儲け」という構造になるからです。

NISA口座内で利益を上げたけど、損してしまったので、損した金額分を差し引いて、確定申告ができないのです。

ETFでのNISAは、少額投資が中心としている方には、おすすめだといえるでしょう。

NISAを活用したETFのおすすめな資産運用とは?

NISAを活用したETFのおすすめな資産運用とは?

NISAを活用したETFを利用した資産運用についてですが、その資産運用は主に、

  • ドルコスト平均法で毎月決まった金額分を積み立てて購入し続ける
  • 値下がりしたら一気に買い増し、値上がりしたら一気に売却
  • ETFを購入したら長期売買に持ち込んで放置

などが挙げられます。

一番リスクの低い資産運用方法は、ドルコスト平均法で定期的に積み立てるということでしょう。

しかし、ここで説明しているのは、おすすめな資産運用であって、儲かる方法ではありません。

資産運用は確かに儲かる方法のひとつといえるのですが、資産運用の最大の目的は、以下の2つであるということも忘れてはいけません。

  1. リスク分散
  2. 損失のリスク抑制

これはETFに限った話しではなく、株やFXや投資信託でもいえることです。

話しを戻しますが、NISAを活用したおすすめな資産運用について、その方法を3種類ご紹介いたします

1:つみたてNISAのほうが損失リスクを抑えられる

つみたてNISAのほうが損失リスクを抑えられる根拠はなにかというと、年間の投資上限額が40万円で最長20年間そのものにあります。

2019年3月現在の株価は暴落の傾向が高いと説明しましたが、いつその株価が上がるのか、または暴落するのかがわかりません

わからないから、年間40万円を目安に、少しずつ投資するのです。

投資方法がドルコスト平均法のような感じになりますが、内容的には似たようなものです。

いきなり大きな額で投資するより、少しずつ投資して、長期に持ち込むという方法を取ったほうがいいでしょう。

ETFからの分配金を再投資に回し、年間40万円以内に抑えることができたら、意外にも経済的な負担は少ないといえます。

ただし、「ETFでNISAを利用するメリットとデメリット」の見出しでも説明しましたが、

  • ダイワ上場投信-トピックス
  • ダイワ上場投信-日経225
  • ダイワ上場投信-JPX日経400

つみたてNISAのETFに対応している金融商品は、大和証券が扱っている3種類のETFに限定されるので、注意しましょう。

2:投資金額をもう少し大きくしたいなら通常のNISAもおすすめ

通常のNISAは、年間の投資上限額が120万円までなので、少額でありながら少し大きな取引が期待できます。

加えて、NISAに対応するETFも多くなるので、従来通りの投資方法で運用したい方にはおすすめといえるでしょう。

3:ジュニアNISAで将来に備えるのもおすすめ

未成年(0~19歳)が対象のジュニアNISAですが、投資するのは未成年ではなく、未成年の保護者がほとんどです。

未成年のうちに、ジュニアNISAを利用し、非課税枠内でETFを購入して積み立てて、将来に備えるのは堅実的な方法だといえるでしょう。

対象の未成年が成長して、ETFを売却して日本円に換えましょう。

さらに長期的に保有していても、メリットは少ないといえるからです。

海外のETFをNISAで活用することについて

海外のETFをNISAで活用することについて

NISAを活用してETFを購入する場合、初めのうちは海外ETFを買うことに抵抗が出る方もいるでしょう。

もちろん、慣れるまでは国内ETFだけでも大きな問題はないでしょう。

ただしETFの醍醐味は、分散投資が長期的に低コストで行えることも忘れてはいけません。

つまり、より効率よく分散投資を行いたいのであれば、海外ETFをゆくゆくは買うことも視野に入れておくと良いともいえます。

ここで疑問となるのが、海外ETFを買う具体的なメリットは何か、また国内ETFとの違いは何なのかという点ではないでしょうか。

次からは、その点にフォーカスして話を深掘りしていきます。

では早速見ていきましょう。

海外ETFにはこんなメリットがある

まず知るべきは、海外ETFを利用することに、一体どのようなメリットがあるのかという点です。

海外ETFを購入するメリットには、主に以下2つがあるでしょう。

  • 世界中に分散投資ができる(本来の意味でのリスク分散となる)
  • 国内のインフレや円安リスク対策になる

国内ETFは、比較的安全なイメージもありますが、どうしてもインフレなどが発生した際には対応できないのが現状です。

またこれらメリットがある一方で、海外ETFは税金周りが少し複雑になっています。

次では、どんな形で海外ETFは税金がかかってくるのかを紹介していきます。

税金のかかり方が国内とは違う

まず国内ETFでNISAを利用しない場合では、「売益金」と「分配金」のそれぞれに約20%もの税金が持っていかれます。

同じく海外ETFでNISAを利用しない場合では、以下のように、さらに多くの税金が持っていかれるようになります。

  • 売益金に対して課税される割合:国内で20%課税
  • 分配金に対して課税される割合:国内で20%課税現地国の税金

たとえば、米国のETFを購入した場合であれば、現地国の税金として、「+10%」が上乗せになるということです。

ただ、外国課税控除を利用すれば、2重課税を防ぐ目的で現地国の税金は後に戻ってきます。

このように、国内ETFと海外ETFでは、税金に対する考え方が少し異なります。

では、このケースでNISAを利用するとどうなるのでしょうか。

その変化について、次は見ていきましょう。

NISAを活用したときの税金

NISAを活用した状態で米国のETFを買った場合では、どうなるのでしょうか。

NISAでは、国内の税金が「なし」となるわけですから、以下のようになります。

  • 売益金に対して課税される割合:なし
  • 分配金に対して課税される割合:米国の税金約10%

これだけの税金がお得になるのです。

NISAの威力がよくわかりますね。

ただし、先ほど紹介した「外国課税控除」については適用できません。

これは、NISAの効果によって国内税金が免除となっているため、「2重課税」として扱えないためです。

海外ETFを買う際は、現地国の税金がかかると

ETFをNISAで活用するのに知ってほしい注意点とは?

ETFをNISAで活用するのに知ってほしい注意点とは?

ETFをNISAで活用すると、投資枠の範囲内に限定されますが、税金がかからず、これからETFを始めたいという方や初心者にもおすすめです。

しかし、知ってほしい注意点というのがあります。

その注意点を次に挙げて、詳しく解説していきます。

1:投資初心者は信用取引になるべく手を出さない

信用取引とは、レバレッジを効かせて、少ない資金で大きな取引ができることをいいます。

信用取引で購入したETFが値上がりすれば、その差額分の利益を得られるのです。

たとえば、ETFの価格が500円だとし、10,000口を「買い」で購入したとします。

  1. 購入時のETF価格500円×10,000口=500万円
  2. 売却時のETF価格700円×10,000口=700万円
  3. 700万円-500万円=200万円

200万円が自分の利益になります。

ETFで空売りも可能です。

空売りしたETFの価格が暴落すればするほど、自分の利益が上がるという仕組みです。

しかし、「買い」で購入したETFが値下がりした場合は損失しますが、値下がりではなく、暴落になってしまった場合、内容が違ってきます。

信用取引?レバレッジ?

信用取引は、証拠金を担保にした取引で、レバレッジとは、証拠金の倍率に応じた取引を可能とします。

証拠金が100万円でレバレッジが2倍とすると、信用取引で200万円分の取引が可能という仕組みです。

なぜ「信用取引に投資初心者はなるべく手を出さないこと」と断言するのかというと、それは「追証」です。

追証とは、追加証拠金の略称で、証拠金が不足したときに発生する、いわば「担保の追加」であります。

もう少しわかりやすく説明すると、口座に追証分の資金を入金しなければならないという状況です。

多くのネット証券会社は、追証を避けるためにロスカット(強制決済)を発動し、損失拡大を防ぐための自動決済システムを導入しています。

しかし、投資している銘柄の価格が大暴落すると、ロスカットが発動できず、追証が発生することがあるのです。

数百万円以上の追証を発生させてしまったというケースがあるので、投資がわからない初心者には、信用取引がおすすめできません。

慣れてきたら、信用取引に参加してもいいでしょう。

レバレッジの目安は、2倍~3倍が適切だと言われています。

それ以上のレバレッジを効かせた信用取引はリスクが高いので、特に理由がないかぎりは、なるべく手を出さないようにしましょう。

2:あくまで余剰資金範囲内で投資を行うこと

ETFなど投資に参加する方達の多くが、以下のような目的を持っているものです。

将来に備えるため
今以上にお金を増やしたい

堅実的かつ共感できる目的だといえるのですが、中には、借金してまで投資を行おうとする方もいます。

借金してETFに投資して、投資したETFの評価が上がれば問題ないかもしれません。

しかし、逆に評価が下がって損失を被れば、結局は借り入れした分の借金を返済しなければなりません。

そうなってくると、経済的に厳しく、借金を返せないという事態になり兼ねません。

そういった最悪の状況にならないように、生活に影響を及ぼさない範囲で、余剰資金で投資を行うようにしましょう。

長期に持ち込みたい場合は、NISAを利用した積立投資がおすすめですが、短期で利益を上げたい場合は、ETFや投資信託ではなく、株取引が最適といえるでしょう。

NISAでETFを運用できるおすすめのネット証券会社を紹介

NISAを活用したETF投資は便利と言えるのですが、NISAとETFをセットで扱っている、おすすめのネット証券会社はどこなのかと、悩む方が多いと言えるでしょう。

そこで、おすすめするネット証券会社を3種類挙げて、簡単ですがご紹介いたします。

フィデリティ証券

フィデリティ証券

 公式サイトはこちら 

フィデリティ証券は、「フィデリティ・インベストメンツ」というアメリカのグローバル企業で、投資信託の販売と運用を中心に事業展開しています。

フィデリティ証券の運用資産は、約275兆円であると言われております。(※2019年時点)

ちなみに、世界最大の資産運用会社はフィデリティではなく、アメリカの企業であるブラックロックです。

ブラックロックが運用する総資産額は約720兆円とされ、フィデリティを圧倒します。(※2019年時点)

ブラックロックは、投資信託とETFそのものを販売している会社でもあり、証券会社のように、口座を開設して取引という内容ではありません。

証券会社は、ブラックロックが販売している投資信託とETFを顧客に提供しているという形になります。

話しを戻しますが、巨大な資産を運用するフィデリティ・インベストメンツの子会社であるフィデリティ証券は、口座を開設して、NISAを活用したETF投資および株式投資に参加できます。

取引手数料は、1注文1,500円(税込)なのですが、実は一律となっており、1億円の取引が発生しても、1,500円(税込)のままです。

大きな取引で手数料を節約したいという方には、フィデリティ証券はおすすめです。

SBI証券

SBI証券

 公式サイトはこちら 

NISAを利用したETFを扱っているだけでなく、現物取引にかかる取引手数料も比較的安価です。

これから株式やETFに参加したい方には、SBI証券はおすすめといえます。

とくにSBI証券の場合は、海外ETFも充実しているので、選択肢として有力でしょう。

またキャンペーンによっては、ETFの取引手数料が実質的に無料になる場合があるので、SBI証券からの情報は目が離せません。

楽天證券

楽天證券

 公式サイトはこちら 

SBI証券と同じく、NISAを利用したETFを扱っております。

取引手数料が無料のETFも扱っているので、手数料を取られないままETFの取引に参加したいという方にはおすすめです。

投資初心者こそETFでNISAを活用するのがおすすめ

ETFはNISAがおすすめである理由だけでなく、注意点やETFを扱うネット証券会社を紹介しました。

NISAとつみたてNISAとジュニアNISAの3種類があり、ネット証券会社はその3種類のNISAにETFを扱うように対応しています。

投資初心者であれば、NISAを利用したETFの投資がおすすめできます。

NISAは少額しか対応していないというデメリットはあるものの、税金がかからないうえに、確定申告が必要ないというメリットを持ちます。

NISAを利用したETFの長期的な積み立てもおすすめで、将来に備えたいという方に、NISA対応ETFの資産運用が最適だと言えるでしょう。

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